BTCはスタグフレーション懸念で反落 米相互関税の発表迫る【仮想通貨相場】
24日〜30日のビットコイン(BTC)対円相場の週足終値は、前週比54万471円(4.2%)安の1233万8027円と反落した。
週明けの1300万円回復以降、底堅い推移が続いていたBTC円だったが、28日には米インフレ指標を控え東京時間終盤から売り優勢となり、1280万円台まで水準を下げた。米国時間朝方に発表された2月の米個人消費支出(PCE)価格指数は+2.5%と市場予想と一致したものの、その後発表された米ミシガン大学の消費者調査で、消費者信頼感指数の悪化と5年先のインフレ期待上昇を受けて、市場ではスタグフレーション懸念が台頭し、相場は1257万円周辺まで一段と下落した。
これにより、24日にシカゴマーカンタイル取引所(CME)のBTC先物相場で開いた窓が埋まり、BTC円は下げ止まったが、29日には週明けのリスクオフムードを先取りする形で再び売り優勢となり、相場は1250万円を割り込んだ。
第1図:BTC対チャート 出所:bitbank.ccより作成
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著者 長谷川友哉(はせがわゆうや)ビットバンク マーケットアナリスト
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
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