仮想通貨取引所バイナンスが、中央集権型取引所（CEX）と分散型取引所（DEX）の間のトレード機能を導入した。これにより、ユーザーはバイナンスのウォレット資金を使って、資産のブリッジングや手動での送金を行うことなく、DEX上で直接取引できるようになった。

バイナンスによれば、ユーザーはサークルのUSDCやその他の対応するステーブルコインを用いて、イーサリアム、ソラナ、Base、BNBスマートチェーンといったネットワーク上でトークンを取得できる。

新たに導入されたCEX to DEX機能は、Binance Alpha（初期段階の有望トークンを発見できる機能）や、クイックバイ（簡易購入）ツールなど、同プラットフォーム上の他のツールにも対応している。

CEXからDEXへのトレード機能の統合により、デジタル資産の交換がよりスムーズになり、ユーザー体験の複雑さが軽減される。こうした複雑さの解消は、新規ユーザーにとっての参入障壁を下げるものであり、従来から仮想通貨の課題とされていた。

複雑なインターフェースや使いにくいユーザー体験は、仮想通貨業界で最も多く指摘されてきた問題の一つだ。

バイナンス、中央集権型から分散型取引への直接トレード機能を導入 image 0

An online meme poking fun at the complexities in crypto. Source: Kev.Eth

仮想通貨の「AOL時代」を脱却するには

2024年11月、WalletConnect FoundationとReownは、仮想通貨ウォレットのユーザー体験を向上させ、使いやすさを促進するための標準的なフレームワークを策定した。

WalletConnect Foundationのディレクターであるペドロ・ゴメス氏はコインテレグラフに対し、このウォレット標準フレームワークは「クリック数の最小化、取引摩擦の軽減、相互運用性の確保、そして明確でアクセスしやすい情報の提供」といった主要な分野に焦点を当てていると述べた。

また、ユニファイド・チェーン抽象化ソリューション「Avail」およびポリゴンレイヤー2ネットワークの共同創設者であるアヌラーグ・アルジュン氏は、現在のブロックチェーン抽象化技術がエコシステム内の流動性を断片化させていると指摘した。

アルジュン氏は、各ブロックチェーンには独自のセキュリティ前提が存在しており、これが相互運用性の障壁となっていると述べ、とりわけブリッジ技術はエンドユーザーにとって扱いにくいと述べた。

ポリゴンをアルジュン氏と共に立ち上げたサンディープ・ネイルワル氏も同様の見解を示し、仮想通貨が大衆に普及するには、ユーザー体験の向上が必要だと主張。「現在の仮想通貨は1990年代後半のインターネットのような状態にある」と語った。

ネイルワル氏は、仮想通貨の「AOL時代」から脱却し、大衆の支持を得るためには、「よりスムーズな法定通貨のオンボーディング、秘密鍵のリカバリー機能付きのカストディ・ソリューション、モバイル端末に内蔵されたハードウェアウォレット」が必要だとコインテレグラフに語った。